デジタルコンテンツの発信が一般的になりつつあり、企業はその時々のトレンドを押さえつつ施策を展開していく必要があります。今回の記事では2022年のマーケティングトレンド予測と、今、中小企業が取り入れるべきマーケティング手法を３つのポイントに絞って紹介します。
デジタルマーケティングのニーズは今後も加速
リアルとオンラインの融合
世の中の動きとしては、ますますデジタル化が進む傾向にあります。すでにECの活用が一般的になっていますが、今後、メタバースなどデジタルでの活動や購買行動が増えていくと予測されます。一方で、オンライン化が進むと同時にリアル回帰の動きも見られ、オンラインとリアルを組み合わせたハイブリッド型のマーケティング施策は今後、必須となりそうです。
ツールのデジタル化
オンラインでの会議や営業活動が多くなると、会社のパンフレットやプレゼン資料などのデジタル化が急務です。たとえば、紙に印刷したパンフレットをそのままPDF化すると、パソコンの画面と縦横の比率が違うため、画面表示した時に上下が切れてしまったりします。そこで、これから制作するツールはもちろん、すでに紙で制作しているものもオンライン仕様に作り変えておくと、営業活動の幅が広がります。デジタル仕様にすると、動画やアニメーションも入れられるので、より伝わりやすいツールを作成できます。
メタバース元年となるか？
メタバースが大きな注目を集め、さまざまな機会で話題になっています。大きな理由としては、2020年頃から拡大したコロナ禍とそれに伴う生活様式の変化が挙げられるでしょう。リアルの場を共有することが少なくなっているぶん、メタバース の技術によって、ユーザー同士が仮想空間上でリアルタイムコミュニケーションを体験できます。現在は、ゲームやエンターテインメント、バーチャルオフィスなど、あらゆる領域でメタバースコンテンツの開発が進んでおり、ユーザーが日常生活の延長上として、仮想空間でストレスなく過ごせるようになりつつあります。この流れは2022年も続くと予想されます。
マーケティングトレンド①脱Cookieや個人情報保護法の改正によるプライバシーの強化
2022年のマーケティングトレンドとしては、まず、これまでデジタルマーケティングにおいて重視されてきた、２つのポイントを見直す必要が出てきました。ひとつめは、広告配信と関わりが深い3rd Party Cookie（サードパーティクッキー）からの脱却です。そして２つめは、個人情報保護法の改正です。
脱Cookie対策
2020年1月、米グーグルは、Webブラウザー「Chrome」において2年以内に、Webサイト閲覧者の行動をトラッキングできる、サード・パーティー・クッキーの利用を規制することを明らかにしました。クッキーとは、ユーザーがWebサイトにアクセスした際に発行される小さなテキストファイルです。クッキーの情報はWebブラウザーに保存され、Webブラウザー単位でユーザーを識別し、ログイン状態の維持やサイトの設定を保存できるようになります。Webサイト側がユーザーを識別するための匿名IDと言えるでしょう。その情報をもとに、ユーザーの趣向に合わせた広告を配信したりする「リターゲティング」「行動ターゲティング」にも活用されたり、広告の効果を測定する役割も果たしてきました。Cookieを規制する理由はプライバシー保護の観点からです。今後はプライバシー保護に配慮したCookieに代わる技術や仕組みが必要とされています。デジタル広告を配信する事業者は、世の中の動きにアンテナを張りつつ、Cookieに頼らないマーケティングの仕組みを整えていく必要があります。
改正個人情報保護法への対応
2021年に公布された改正個人情報保護法が2022年4月に施行されました。個人情報保護委員会からガイドラインも公表されており、多くの事業者がプライバシーポリシー改定に関しての取り組みを開始しています。広告や個人情報を取り扱う上で、法律に抵触しないよう注意が必要です。詳細についてはこちらのWebサイトなどでご覧ください。
マーケティングトレンド②５Gでより加速する動画コンテンツの充実
日本では遅れているとされてきた5Gネットワークが普及しつつあります。コロナ禍で世の中的に家にいることが多くなり、５Gのニーズが進んでいることから、使用できるエリアは着実に広がっています。5Gネットワークの特徴には、低遅延、多接続、大容量データの高速受発信などが挙げられ、たとえば、スマートフォンのモバイル通信だけでも1GBを超えるデータ通信が可能になることもあります。５Gが標準的なインフラとして普及すれば、ライブ配信を始め、動画コンテンツはますます充実するでしょう。特に屋外での配信、スポーツやアウトドア、旅行といった分野でライバーが活動しやすくなり、ライブコマース（ライブ配信でモノやコトを売ること）が注目されるかもしれません。
今、幅広い世代に動画コンテンツが有効な理由
2021年に発表された総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、動画配信サービスYouTubeにおける10代〜40代の利用率は各世代ともに90％を超えており、50代でも約8割、60代も6割に近い利用率となっています。このことからも、今や幅広い世代に動画コンテンツが浸透しているといえます。動画コンテンツのメリットは、伝えたいことを認知してもらいやすい点です。
人の心を動かすコンテンツが作れる
動画は静止画やテキストと比べて短時間でも多くの情報を伝えることができます。動きのある表現や音を用いることで、商品・サービスについての情報を印象深く伝えることができます。特に、人の感情に訴えたい場合、テキストと静止画だけのページより動画の方が圧倒的に人の心を動かしやすいように思います。
商品やサービスの魅力をわかりやすく説明できる
また、商品やサービスに興味を持ってくれた人に対しては、動画を使ってさらに理解を深めてもらうこともできます。たとえば「商品の紹介」「使用してみての実感」などを動画にまとめることで、視聴者はより詳しくリアルに、商品の仕様や特徴を知ることができます。ただし、長時間の動画は離脱される可能性が高いので、１本あたり１〜５分程度の動画にまとめるといいでしょう。
リピーター獲得にも活かせる
購入後のユーザーへ向けては、使い方の基本や活用方法をまとめた「動画マニュアル」を制作することで、顧客満足度がアップし、リピーター獲得につながります。
マーケティングトレンド③メタバースによるコンテンツ・サービスの提供
2022年以降、メタバースのニーズはますます加速すると予想されます。その背景には５Gネットワークの発達により、動画コンテンツの配信環境が整っていることがあげられます。
メタバースとは？
インターネット上に仮想的につくられた、いわば、現実を超えたもう1つの世界です。利用者は自分の分身となるアバターを操作し、他者と交流します。仮想空間でありながら、メタバース上で購入した商品が後日、自宅に届くなど、現実世界と連動したサービスも始まっています。また、仮想的なワークスペースとして、BtoB（企業向け）活用への広がりも期待されています。メタバースにはスマホやPCからもアクセスできますが、VRヘッドセットやARグラスを装着したいわゆる“没入型”の体験が、今後メタバースを発展させていくポイントになると考えられます。
メタバースのニーズが増えている理由
2020年頃から世界規模で拡大したコロナ禍と自粛による生活様式の変容は、ユーザー側のメタバース需要を後押しする要因となりました。現実世界におけるさまざまな制限に伴い、ゲームやエンターテインメント、バーチャルオフィスなど、あらゆる領域でのメタバースコンテンツの開発が急速に進んでいます。これを支えているのが５Gです。低遅延、多接続、大容量データの高速受発信といった5Gの特徴は、今後もメタバースの普及を支えてくれるでしょう。メタバースの構想は以前からありましたが、回線の限界がスムーズな実現を阻んでいました。複数ユーザーが安定した状態で、質の良い仮想空間体験を実現するために、5Gは必要不可欠な技術だったのです。
コンテンツ活用事例
今後、メタバース のコンテンツとして展開できるものとして、VR技術を使った動画コンテンツがあります。VRとは「Virtual Reality」の略で、日本語では「仮想現実」と訳すことができます。現実にない世界や普通では体験できないような状況を、CGによって仮想空間上に作り出します。ゴーグルやヘッドマウントディスプレイ（HMD）といったヘッドセットを装着し、視界を覆うことで、仮想空間に対してリアリティを持って体感できます。一例として、私たちジムが制作した「イルミネーション × ドローン × VR」の複合コンテンツ「夜空のVR遊園地」を紹介します。VRによって様々なアトラクションをお楽しみいただけます。臨場感あふれるVR動画はメタバース のコンテンツ制作に活用できます。
◆株式会社エクストリーム「夜空の遊園地」
- 150mから一気に下降するフリーウォールを体感！
- 回転木馬に揺られながらイルミネーションの景色を楽しむ
- 池袋の夜景とイルミネーションが織りなす幻想的な眺め
マーケティングのトレンドをおさえた動画制作を検討している方へ
以上、2022年のマーケティングトレンドについて、３つのポイントを中心にお伝えしました。株式会社ジムではクライアントのマーケティング活動をサポートできるよう、Webサイトデザインや動画制作、グラフィック制作、ドローン撮影をはじめ、各種クリエイティブを手がけています。お客様からきめ細やかにヒアリングをさせていただき、客観的な視点から御社の魅力を発信するお手伝いをいたします。まずはお気軽にお問い合わせください。
